この度、TRENDEMON JAPANは２月にITレビューへの掲載を始め、異例のスピードでお客様からの反響レビューを頂き、『2024 SPRING High Performer』を受賞致しましたことをご案内させて頂きます。
TRENDEMONをご活用頂いている企業のご担当者様に、実際のご利用方法やBtoBマーケティングの取り組みについてご紹介する、インタビュー企画。今回は『安否確認サービス』やkintoneとの連携サービスなどを多数提供するトヨクモ株式会社様にBtoBマーケティングの取り組みについてお話をお伺い致しました。 （TRENDEMON ）：それでは、中井様の自己紹介を簡単にお願いします。 （トヨクモ 中井様）：私はマーケティング本部のプロモーション部というチームに所属しており、マネージャーとしてマーケティング業務を担当しています。その中でもサービス利用開始前の「無料お試し（トライアル）」お申し込みまでのマーケ施策全体を担っています。 （トヨクモ 中井様）：業務はTVCMからWEB施策まで多岐にわたるのですが、直近で最も注力しているのがブログ記事や動画などを活用したコンテンツマーケティング領域となります。 コンテンツの評価を適切に、誰でも簡単にできるツール （TRENDEMON ）：今回、TRENDEMONの導入を決意した背景や経緯について、これまでのお取り組み状況と合わせてご教示頂いてもよろしいでしょうか？ （トヨクモ 中井様）：導入に至るまでの最初のキッカケは、これからコンテンツに本格的に注力していくときに、コンテンツの評価・改善を従来の分析ツールだけで対応していくことは難しいと感じたことです。そこで、コンテンツの評価を適切に、誰でも簡単にできるツールを探していたところ、TRENDEMONのコンテンツ記事を目にし、導入を検討することになりました。 （トヨクモ 中井様）：もうひとつの理由としては、サイト上のコンテンツレコメンドやオファーが実装できるBtoBに特化したパーソナライズ機能も内包されているということもあり、分析だけでなく、施策の実行まで一気通貫で完結できるところに魅力を感じ、最終的に導入を決めました。 （トヨクモ 中井様）：実は、以前に接客ツールとして別ソリューションを活用していたのですが、TRENDEMONでは来訪企業を匿名状態から可視化する機能があり、ABM（企業情報）をベースにしたオファーの出し分けができることも評価ポイントとしてありました。 ABMに取り組む理由 （TRENDEMON ）：日本国内でもABMに取り組んでいる企業はまだまだ少ないかと思うのですが、トヨクモ様がABMに取り組もうとされた背景にどのような課題があったのでしょうか？ （トヨクモ 中井様）：マーケティング戦略としてコンテンツマーケティングを強化していく中で、顧客が求めるコンテンツを顧客が求めるタイミングで届けることに課題を感じていました。コンテンツの精度を上げるためには当然ですが、ターゲット企業のインサイトを解像度高く把握する必要があり、その過程でABMの必要性を感じ、新たに取り組むきっかけとなりました。 （TRENDEMON ）：実際にTRENDEMONを導入頂いて、どのようにご利用頂いておりますでしょうか？ （トヨクモ 中井様）：まず、コンテンツごとの読了・回遊エンゲージメントのパフォーマンスや、CVパフォーマンスをページごとにモニタリングし、コンテンツの改善や広告配信先の判断材料として活用しています。 （トヨクモ 中井様）：パーソナライゼーション機能についても、CV導線を強化するために活用しており、ABMの来訪データをもとにターゲット業種ごとにコンテンツの出し分けを行っていたり、オファー内容をパーソナライズさせ、同時にABテストも行いながらサイト内のエンゲージメント改善を図っています。 顧客起点のマーケティング （TRENDEMON ）：施策の検証スピード、回数ともに、高速で取り組まれており、社内全体としてマーケティングに向き合う意識、熱量がものすごく高い印象を感じます。国内の多くのBtoB企業ではマーケティングよりも営業の力が強くみられる場面もある中で、トヨクモ様はどのようにマーケティングの文化を社内全体に根付かせていったのでしょうか？ （トヨクモ 中井様）：当社は、まず経営層がマーケティングの重要性を誰よりも認識している部分が大きく会社のカルチャーに影響していると思っています。以前に、BtoBマーケティングのお手本となった『THE MODEL』の読み合わせを社内で行ったのですが、従来の手法をそのまま鵜呑みにするのではなく、自社に適したマーケティング戦略のあり方を模索してきました。一般的なBtoBマーケティングのセオリーの世界では、リード件数を追い求めるあまり、気がつくとマーケティングアプローチが顧客起点ではなくなってしまうときがあります。当社としては、顧客を最優先に考え、コンテンツも可能な限りフォームを付けずに公開しています。 （トヨクモ 中井様）実際に、リード件数を過度に追い求めることなくとも、コンテンツ経由からトライアルへの申込み、そしてトライアルから最終的なご契約頂く場面においても高い成果を出すことが出来ており、社内の共通認識として顧客を第一に考えたマーケティングアプローチを常に心がけています。 コンテンツの「スタバ化」とパーソナライゼーション （TRENDEMON ）：最後に、今後の展望と合わせて弊社へのご要望などございましたらご意見をお聞かせ下さい。 （トヨクモ 中井様）：今後もコンテンツマーケティングを強化していく中で、質の高いコンテンツを拡充すると共に、いつ、いかなる時でも顧客の必要としている情報を提供できる状態を意味する「コンテンツのスタバ化」を目指し、TRENDEMONのパーソナライゼーション機能を活用しながら顧客起点のコミュニケーションを追求していきたいと思います。 （トヨクモ 中井様）また、TRENDEMONの機能の中で特にオーディエンス生成機能についてはこれから本格的に活用していきたいと思っています。当社では広告流入も行っており、来訪者の検討ステージを流入経路別にサイト内の行動データとかけあわせて、モニタリングする定義を以前から設計しています。この弊社独自の定義を今後TRENDEMON上でモニタリングしていけるよう実装を進めていきたいと思います。 （TRENDEMON ）：オーディエンス設計はBtoBマーケティングを行う上で今後どの企業も避けては通れない部分になるかと思っています。TRENDEMONのオーディエンス機能では来訪者の流入経路やサイト内行動データだけでなく、ファーモグラフィックといわれる企業名、売上・従業員規模、業種業界別などの来訪データもオーディエンス定義の中に組み込むことが可能となります。 （TRENDEMON ）：これらのオーディエンスデータをもとに、検討ステージ別にコンテンツインサイトの分析・出し分け、そしてターゲティング活用としてサイト内外でもご利用頂くことで、今不足しているオーディエンスを獲得していく施策へと繋げることができます。 AI（LLM）によるプロダクト強化 （TRENDEMON ）：その他にもAI（LLM）を今年中にプロダクト内へ組み込む大規模アップデートも予定しており、今後はコンテンツのインサイト分析、パーソナライズオファーのコンテンツ自動生成機能なども開発していく予定となっております。 （TRENDEMON ）：皆様のこれまで手動で行っていた部分を自動化させることで、エフォートレスかつパワフルな機能を提供していければと思いますので是非ともご期待下さい。
Marketo、Engagioの共同設立者であり、DemandBaseの元CMOであるジョン・ミラー氏とTRENDEMON CEOのAvishaiとの洞察に満ちた対談動画を今回は特別にご紹介致します。
この度、TRENDEMON（トレンデーモン） は、Salesforce（セールスフォース）との連携によって国内初*¹となるマーケティング施策の売上貢献を一気通貫で可視化する『RevOpsダッシュボード』を提供開始しました。ア
突然ですが問題です。上図の５つのベンダーは購買担当者とのコンタクトを獲得した順番に並んでいます。１番最初に声がかかったベンダーから、５番目のベンダーの中でどのベンダーが最も最終的に契約を獲得する確率が高いでしょうか？
この度、TRENDEMON JAPANはG2レビューの日本版である、ITレビューへの認証を受け、製品のレビューを公開致しました。
〜TRENDEMONをご活用頂いている企業のご担当者様に、実際のご利用方法やコンテンツマーケティングの取り組みについてご紹介する、インタビュー企画。海外事例のAudioCodes様のご紹介です。AudioCodes様は、グローバル100ヵ国以上に製品展開しているVoIP(IPネットワーク上で音声通話が出来る技術)のメーカー。
ABM統合プラットフォームを提供するTRENDEMONは、営業革命をビジョンに掲げるGrand Central社とともに、最新の購買意思データを活用した、セールスコンサルティング支援『ABS（アカウント・ベースド・セールス）』を提供開始致します。
ABMについては、国内では徐々に注目がされてきている一方で、なかなか具体的にどれだけの売上インパクトを及ぼすのか？といった「成果」については語られてきていませんでした。
近年、日本国内においても自社にとってのICP（ターゲット属性）を考慮しない、リード件数を追い求めるインバウンド手法や、そして大量Email配信、架電による旧来の営業アプローチだけでは成果をあげることが難しくなっていることに気づき、危機感を感じている企業が増えはじめています。
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