コンテンツマーケティングのトレンドと、TrenDemonが提案するコンテンツドリブンな世界(オンラインセミナーレポート)

※本件は、2020年6月24日(水)18:00~19:00に株式会社はてな様と共催したオンラインセミナー「コンテンツマーケティングの最新トレンドと情報資産活用」におけるオープニングトークの書き起こしになります。

コンテンツマーケティングに携わるなら知っておくべきグローバルのトレンド

こんにちは、TrenDemonJapan嶋添です。今日は、#コンマケトレンドということで、コンテンツマーケティングの最新トレンドのご報告と今後の課題感、それに挑むTrenDemonのツールポリシーと特長についてご説明いたします。

          

これは、はてな様からご提供いただいたGoogleTrendの調査結果サマリーですが、上のグラフは「content marketing」のグローバルでの検索トレンド、下のグラフは「コンテンツマーケティング」の日本での検索トレンドの比較です。グローバルでは、伸び続けている市場なのに対して、日本国内においては2016年の9月から議論が活発になったキュレーションサイトの信頼性に関する問題が浮き彫りになって以降、トレンドは下がってしまっています。

日本のマーケティングは、アメリカよりも3年遅れていると言われています。コンテンツマーケティングにおいても、そうなのではないかと思っています。グローバルのレベルを知るために、興味深いデータをご紹介します。

イスラエルの最大手ベンチャーキャピタルであるViolaVenturesが、BtoB企業に対して、コロナ直後にこんなアンケート調査をしました。

アンケート質問:「イベントや会議が中止になって浮いた予算を、マーケティング活動のどこに寄せましたか?」

上位3つの回答は次の通り⇒紺色(32%):もっとコンテンツをつくるため /水色(24%):ウェビナーやオンラインセミナーのため/黄色(18%):SNS施策(Viola Ventures 調査レポートより引用)

「マーケティング活動において、どこに予算を寄せましたか」という質問に対しては、多くのBtoB企業がコンテンツ制作、オンラインセミナー、SNS施策に予算をシフトしたようです。新しいコンテンツが氾濫している今、これまで以上にユニーク性や有用性、具体性のあるコンテンツを作らなければならないという意思表示でもあります。日本企業の皆様も、迅速にシフトチェンジ、マインドチェンジ出来ているでしょうか?

    

コンテンツマーケティングは、顧客にちゃんと納得してデータを提供してもらうためのものでもある

ヨーロッパのGDPRやアメリカのCCPAはじめ、顧客の同意の無いデータ活用がどんどんNGになってきていますし、日本でも改正個人情報保護法が成立しCookieと個人情報の紐づけに同意を必要とする等の動きもあり、これからは顧客からデータを提供してもらえるだけの関係性(エンゲージメント)を構築していかなければならない時代です。さらに、自分の提供したデータがどう活用されるのか、データ活用の透明性も求められています。実際に、アクセンチュアさんの調査では、生活者の7割以上は「企業のデータ活用の透明性(利便性)が担保されれば、個人情報を提供したい」と考えているそうです。データの「対価」はなんなのかを、企業はしっかりと担保しなくてはいけません。

エンゲージメントを高めるためには、しっかりと顧客と信頼関係を築くことが必要で、そのためにコンテンツマーケティングが役に立つと、我々は考えています。コンテンツへの投資は後回しにされがちではありますが、優先度を上げて対応すべき問題であると啓蒙していきたいとも考えています。顧客にとって適切なコミュニケーション/顧客にとって有用な情報がちゃんと行きわたることを、「対価」として担保するためにTrenDemonが実現したい世界は、「コンテンツドリブンな世界」です。

    

コンテンツドリブンな世界観の実現のために、TrenDemonが出来ること

ユニークポイントは、従来のWeb計測ツールではなかなか難しかったカスタマージャーニー全体の可視化に成功している点です。さらにダッシュボード上では記事(コンテンツ)を主語にして回遊率・読了率はじめ、直感的なUIで、どなたでも簡単にコンテンツ分析、ジャーニー分析などが可能となります。

また、蓄積したジャーニーデータをもとに、カスタマージャーニーを最適化する「Personalization」機能もあります。TRENDEMONではユーザーが過去にどのようなコンテンツを読んできたのか、カスタマージャーニーを長期間トラッキングすることが可能なため、メディア内にあるコンテンツの中でユーザーが過去に読んできたコンテンツやパフォーマンスの良くないコンテンツなど、いわゆる“レコメンドすべきでない”コンテンツを自動的に排除し、ユーザーごとにレコメンドすべきコンテンツを出し分けることが可能となります。

Personalizationのフォーマットは上記5種類で、どのユーザーにどんなコミュニケーションをするかについては、カスタマーサクセスがご導入いただいた企業様と二人三脚で決めています。 TrenDemonを使った具体的な施策については、サッポロビールの福吉様にご協力いただき、続編の記事でご紹介しておりますので是非ご覧ください!

【セミナー第一部:サッポロビールが取り組むコンテンツマーケティングと情報資産活用】

【セミナー第二部:サッポロ福吉さんとはてな磯和さんに質問!コンテンツマーティング成功のコツ】

      

スピーカープロフィール

嶋添心悟(しまぞえ・しんご)

TRENDEMON JAPAN 株式会社 セールス/マーケティング統括ディレクター

広告代理店勤務を経て2018年からTRENDEMON JAPANにて日本オフィスの創設メンバーとしてビジネス開発に従事し、延べ国内大手の企業を中心に100社以上の導入支援を推進。

    

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