近年、日本国内においても自社にとってのICP（ターゲット属性）を考慮しない、リード件数を追い求めるインバウンド手法や、そして大量Email配信、架電による旧来の営業アプローチだけでは成果をあげることが難しくなっていることに気づき、危機感を感じている企業が増えはじめています。
そこで、ABM（Account Based Marketing）の必要性が国内でも再認識されはじめ、ABMに取り組もうとしている企業が多く出てきています。一方、ABMが定着している海外では新たにBGM（Buying Group Marketing）というワードが今注目されはじめています。
これまでABM（アカウントベースド マーケティング）では個ではなく、アカウント（ターゲット企業）単位で捉え、マーケティング営業活動を行っていくものとされていました。
これは、企業間の購買に関わる人物は現場担当者ひとりで完結せず、その多くはチーム内、そして社内全体への合意形成が必要となるためであり、企業ごとに異なるアプローチが必要とされてきたことが背景にあります。
これまでのリード偏重型の「個」へのアプローチからの脱却、そしてターゲット企業単位でのアプローチの重要性を認識させ、その戦略を遂行するうえでABMはとても重要な役割を果たしてきました。
しかし、その一方でABMに取り組む企業で新たな課題が出てきました。それは、ターゲット企業を絞り込んだ後のアプローチ対象の解像度が広すぎることに多くは起因するものです。一例として、本来であれば同一企業内でも別ラインの製品の見込み顧客の可能性もあったにも関わらず、また担当者によっては購買意思決定における役割が異なるにも関わらず、一つのターゲット（アカウント）として一括りにしてしまい、機会損失を起こしてしまう場合などが挙げられます。
そこで、あらたな戦略的アプローチとして近年、ABMの次のトレンドとして海外で徐々に注目されはじめているワードが“BGM”（Buying Group Marketing）です。
ABMでは、一般的にアカウント（企業）ベースでのアプローチで留まるのに対して、BGMでは、ABMの戦略概念をベースとしつつ、さらにBuying Group（購買関係者）というものを集団で捉え、より解像度高くアプローチしていく手法とされています。
BtoBの購買意思決定においては平均で１０人以上の関係者（Champion/Decsion Maker/Researcher etc…）を巻き込んだアプローチが必要となってきます。そのため、ABMの概念だけでは対象を解像度高くアプローチすることが困難になってきており、今まさにBGMへのアップデートが求められています。
国内のBtoBではMA（マーケティングオートメーション）の活用は既に広く普及し、ABMに取り組む企業も徐々に増えてきています。その一方でテクノロジーの観点ではMAツールの導入以降、大きなアップデートがあまり行われていないのも事実ではないでしょうか？
海外ではすでにマーケティングと営業が密に連携し、ABMだけでなく、その先のBGMの仕組みを、AIソリューションの積極的な活用によって実現し、驚異的な成果を出し始めています。
最後に、BGMを実現する上で必要なものをご紹介します。
まず、BGMを行う上で最低限必要になるのはBuying Group（購買関係者）の可視化、モニタリングです。一般的にMA（マーケティングオートメーション）ではリード保有者の可視化、モニタリングそして、エンゲージメント施策は可能とされていますが、リード保有者の周辺にいるBuying Groupの情報はアノニマス状態のため、可視化モニタリングすることはできていません。
そのため、アノニマス状態のユーザーを可視化、識別することができるソリューションが必要となってきます。
次に、必要となってくるのが、それぞれのBuying Groupに対してのパーソナライズアプローチになります。どのようなコンテンツに反応し、どのような情報を必要としているのかを把握した上で、ベストタイミングでアプローチしていくパーソナライズ施策が必須となります。
TRENDEMONでは国内で唯一、ABMからBGMまで対応できるソリューションとなっています。
最新のAI技術を活用したアノニマス状態でのターゲット企業／Buying Groupの可視化、Buying Intent (購買意思)データの提供だけではなく、
担当者ごとにパーソナライズされたコンテンツを自動的にレコメンドし、購買ファネルを前に推し進め、最適化していくことが可能となります。
現在、国内でも大手BtoB企業を中心に、これまでMAツールだけではな実現できなかった領域をTRENDEMONと一緒にご利用頂くことで驚異的な成果を上げています。
ABM、BGMについては、是非とも弊社までお問い合わせください。