パーソルキャリア株式会社 doda事業法人企画本部 法人マーケティング統括部 法人マーケティング部 風間 拓也 様 海野 奈央 様 TRENDEMONをご活用頂いている企業のご担当者様に、実際のご利用方法やBtoBマーケティングの取り組みについてご紹介する、インタビュー企画。今回は「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに掲げ、転職サービス『doda』をはじめとする人材サービス企業のパーソルキャリア株式会社様にBtoBマーケティングの取り組みについてお話をお伺い致しました。 ＜パーソルキャリア株式会社様の事業内容＞ パーソルグループの中で人材紹介サービス、求人メディアの運営、転職・就職支援、採用・経営支援、副業・兼業・フリーランス支援サービスなどを提供。ミッション「人々に『はたらく』を自分のものにする力を」に基づき、幅広い領域の採用を支援。 （TRENDEMON）：それでは、お二方の自己紹介を簡単にお願いします。 （風間様）：法人マーケティング部のコンテンツマーケティンググループに所属しております。担当領域は自社メディアの『d’s JOURNAL』内のオーガニック流入のデータ分析やSEO記事の制作などを担当しています。 d’s JOURNAL （海野様）：私も同じ部署で『d’s JOURNAL』におけるリードナーチャリング施策のうち、主にコンテンツの企画・編集を担当しております。具体的にはインタビュー記事やノウハウ記事、そしてホワイトペーパーなどを制作しております。 導入前に抱えていた課題 （TRENDEMON）：お二方については主にコンテンツマーケティングを担当されているということで、弊社TRENDEMONと出会う前の当時のご状況について少しご教示頂けますでしょうか？ （風間様）：私達が担当している『d’s JOURNAL』上では以前からすでに一定の規模でコンテンツ数やトラフィックがあり、リード件数自体もある程度獲得できている状況でした。そのため、MA上で定義したMQLをメインKPIのひとつとし、リード獲得後の来訪者のエンゲージメント状況をスコアリング化していました。しかし、MQLに対してのコンテンツ価値貢献を明らかにしようとしたときに、MA上ではMQLに到達する直前のラストセッションベースでの評価分析しかできず、コンテンツ単体の貢献度を適切に分析することが難しいという課題に直面しました。そのため、当時はコンテンツのPDCAを回していく上で、十分な根拠を持った改善ができず、企画運営において大きな課題を感じていました。 （海野様）：私もメディア運営の中で、コンテンツ企画においてMQLに繋がる指標について分析したいと思っておりました。特に、コンテンツに対してどのようなエンゲージメントがあったのかを深掘りして見ていきたいと考えていたところ、TRENDEMONに出会いました。TRENDEMONではリード獲得前の匿名ファネル上でのサイト来訪者の企業属性情報や、コンテンツ自体の読了・回遊率など様々なデータを数値化することができ、当時抱えていた課題に対して有効的なソリューションだと感じました。 TRENDEMON導入の決め手 （TRENDEMON）：ありがとうございます。TRENDEMONには匿名来訪者の可視化から、コンテンツ分析、そしてパーソナライゼーションなど様々な機能がありますが実際にTRENDEMONを導入することを決断された最終的な決め手はどのようなものでしたでしょうか？ （風間様）：これまで当社では様々なツールを導入・活用してきましたが、従来の分析ツールや接客・MAツールだけでは、匿名ファネルにおけるマーケティング施策の改善には限界があり、コンテンツやサイト全体の分析・改善を包括的にカバーすることが難しいと感じていました。TRENDEMONを導入決断した最終的な決め手となったのは、従来のツールでは対応が難しかった部分を補完ができる点にあり、匿名ファネル上でのコンテンツ評価に活用できることが最も大きな導入理由でした。 導入後に得られたもの （TRENDEMON）：正式にご導入頂いてから数ヶ月が経過しましたが、当初ご期待、ご懸念されていた部分について、実際はどうだったかなど率直なご感想をお聞かせ頂けますでしょうか？ （風間様）：導入当初は海外製品ということもあり、正直言語面やサポート部分含めて使いこなせるのか不安でした。しかし、実際には想定していた以上に日本語対応されており、国内のCS担当の方からの活用支援や実装サポートなどの手厚い伴走を頂いております。また、導入から数ヶ月経過し、特に大きく変化したのは、サイト来訪企業が匿名ファネル上で、どういった企業属性なのか、どのコンテンツに関心があるのかを可視化できるようになった点です。さらに、パーソナライズ機能が標準搭載されているため、可視化された来訪データをもとにターゲット企業ごとに応じたパーソナライズ施策の実装も容易になり、より高度なパーソナライズオファー施策の展開が可能になりました。 オファー例①：来訪企業の属性ごとにCVコンテンツをオファー オファー例②：金融業界向けのパーソナライズされたオファー例 （海野様）：これまで可視化することができていなかった、コンテンツ閲覧ユーザーの企業規模やＣＶまでの回遊導線などが把握できるようになったことで、今後のコンテンツ企画・設計に役立っています。また、回遊施策としてコンテンツの出し分けについては、これまでアナログで対応していたため、実装に多くの工数がかかっていました。TRENDEMONの活用により、動的な出し分けが自動化され、実装までの工数を削減することができています。 オファー例：回遊施策としての動的なパーソナライズレコメンド （TRENDEMON）：ありがとうございます。一方で実際に活用してみて改善して欲しい部分はどのようなものになりますでしょうか？ （海野様）：現状、すべての機能をまだ活用しきれているわけではありませんが、現段階で感じている点としては、オファー機能のデザインテンプレートの種類がもう少しバリエーションがあると、より柔軟な施策設計ができると感じています。また、ABテストの結果について、一部の数値をリアルタイムで確認したい場面があるのですが、現状のダッシュボード上では即座に確認できない項目もあるため、今後の改善で可視化されるようになると嬉しいです。 （TRENDEMON）：貴重なフィードバックをありがとうございます。まず、デザインテンプレート部分については標準仕様を拡充していくと共に、今後AIによって、プロンプトで皆様が希望するデザインをリクエストいただくことで自動生成できる機能をご準備しております。また、ABテスト結果の一部データの可視化についてもダッシュボード上でご確認頂けるよう開発チームと引き続き連携させて頂きます。 （TRENDEMON）：最後に今後の皆様のご展望をお聞かせ頂けますでしょうか？ （風間様）：今後取り組んでいきたい部分として、TRENDEMONとMAツールを新たに連携させることで、マーケティング領域にとどまらず商談機会の創出など営業文脈でも活用できるようにしていきたいと考えています。MAツール側で捕捉できないデータなどをTRENDEMONで補完することによって、これまで実現できなかったマーケティング・営業施策が構築できればと思っています。 （TRENDEMON）：ありがとうございます。お話頂いた通りアメリカ、欧州を拠点にしているグローバル企業ではすでにMAツールだけでは現代の購買ジャーニーに対応できないことが共通の認識となっています。また、新たに今年2025年からAIを活用した購買活動が急速に加速化している中で、より一層企業側のマーケティング環境も大幅なアップデートが迫られています。TRENDEMONでは、今後AI時代に対応した大型の最新機能もリリース予定となっていますので、是非ともご期待頂けましたら幸いでございます。
生成AIからのBtoBサイト流入数は前年比の約3倍以上 2025年に入って生成AIからのBtoBサイトへの影響は急激に高まり、流入トラフィックボリュームに徐々に影響が出始めています。そのため現在多くのBtoB企業がサイト流入の変化を目の当たりにし、LLMOやGEOといった対策に注目しています。しかし、今のところ「入口」のサイト流入だけにフォーカスされすぎて、最も重要な流入後のパフォーマンスについては、ほとんどの企業が見落としています。そこで、TRENDEMONでは国内外のBtoBサイト数百社以上における統計調査を行い、生成AIからの流入パフォーマンスを明らかにしました。 生成AI経由の来訪がある企業の成約率は通常の4倍高い 今回の調査では、生成AI（Chat-GPT、Perplexity、Copilot、Geminiなど）経由でのサイト来訪企業の成約率が通常の4倍以上高いということが明らかになりました。 成約率だけではなくエンゲージメントも高い そして、生成AIからの来訪企業は総じて、１社当たりの来訪者数も通常の６倍多く、PV・読了数においても１０倍以上多い傾向にあることが明らかになりました。 TRENDEMONでは生成AIからの流入の可視化だけではなく、その後のエンゲージメント状況、例えば１社当たりの来訪者数、PV数、読了数などのエンゲージメント指数、そしてCV（成約）パフォーマンスまでを一気通貫で可視化することが可能となっているため、生成AIによる流入の真価を明らかにすることが可能となりました。 なぜ成約率・エンゲージメントが高いのか？ では、なぜ生成AIからの流入企業は成約率・エンゲージメントともに通常よりも高くなるのでしょうか？ 前提として、BtoBにおけるバイヤージャーニーは現在、購買者主導で行われ、担当者が自ら情報を収集し、比較検討を行います。生成AIのアクティブ率は2024年ごろまでは現在ほど高くなかったため、サイト上のコンテンツや、友人や知人からの口コミ、レビュー情報など様々なタッチポイントを自ら一定の時間をかけて収集し、比較検討し、自社にベストなソリューション・製品を見定める必要がありました。 しかし、生成AIのバージョン、精度が急激に進化する中で多くの企業が生成AIツールの社内導入を加速させた現在、購買プロセスも大きく変わろうとしています。これまで時間をかけて自ら情報を探しにいき、比較検討する必要があったプロセスが生成AIを活用することによって、「自社にあったおすすめの製品を教えて」という一文で購買プロセスを一気に短縮することが可能になっています。（※実際に直近にかけてTRENDEMONへのお問い合わせを頂く企業ご担当者様の中でも「生成AIにオススメされた」と答える方が急増しています。） AI検索行動は究極のパーソナライゼーション 改めて、考えてみるとAI検索行動は究極のパーソナライゼーションといえます。AIとの一連の対話によって完全オーダーメイドのパーソナライズされた情報を購買担当者は手にすることができます。しかし、これは今後多くのBtoB企業が単なるLLMOやGEOなどの入口対策だけではなく、流入後の来訪企業に対して適切なパーソナライズアプローチがより一層求められることを意味します。その背景に国内の多くのBtoBサイトではパーソナライゼーションが実装されていないため、直近率が平均で７０％以上といまだ高い水準にあります。 パーソナライゼーション対応できていますか？ BtoBサイトでは今後より一層、「パーソナライゼーション」に対応できている企業と対応できていない企業との間には大きな差が生まれてきます。現時点ではBtoBサイト全体の流入母数に占めるAIからの流入は約２％以下と極めて軽微といえます。しかしながら、すでに流入後のエンゲージメントだけではなく、成約パフォーマンスが圧倒的に高いということが明らかになった今、生成AIからの１UUの流入の価値はとてつもなく大きなものといえます。そして、その１UUを逃さないためにも早急なパーソナライゼーション対策が今まさに必要とされています。 パーソナライゼーションで成果を出しているBtoB企業が必ずやっている３つのこと
AI検索（ゼロクリック）時代の到来 直近、AIによる検索（ChatGPT、Perplexity、Google AI Overviewsなど）が急速に普及し、「ゼロクリック検索」といわれるサイトへの流入を伴わない、生成AIによるクイックな情報収集が増加しています。（Google検索の半数以上（58％）が クリックされずに終わっている） 従来のようにクリックされてサイト訪問につながるケースは今後徐々に減少していくことが予想されています。またTRENDEMONの独自調査でも特に2025年に入ってから生成AI関連からのサイトへの流入数も前年度対比で3倍以上の伸び率となっていることが明らかになっています。 ※出典：TRENDEMON 独自調査2025年5月時点 サイト全体への影響はまだ少ないが莫大な機会損失が起こる可能性がある Ahrefs Pte Ltd.社の最新調査では、AIが創出しているサイトへのトラフィックはまだ依然として全体のわずか0.5%となっていることからも大きな影響が出るほどまでには至っていません。しかしながら、注意すべきはそのCVRの高さにあります。本調査でさらに明らかになったのは従来のオーガニック検索の訪問者よりもAIからの訪問者のCVRが23倍高いということです。現在、リード獲得のために多くのコンテンツ情報をフォーム入力のために非公開にしているBtoB企業が多く存在しますが、これらの行為は生成AIが購買担当者にサジェストする候補から対象外になることを意味します。 AI時代にABMがなぜ優位なのか しかし、TRENDEMONが提唱するABM（アカウントベースドマーケティング）を実践している企業にとって、現在の状況は極めて優位にあるとされています。その秘密はABMのコンテンツ戦略がAIの評価基準と親和性が高いことにあります。 ABMのコンテンツ戦略がAI時代に優位な理由 ターゲット企業に対しての専門性・独自性の高いコンテンツ提供 AIのシステムは権威性、専門知識や独自性を評価するように訓練され、これまでのような汎用性の高い、独自性のないコンテンツは評価されにくい評価構造となります。また、"セマンティックアソシエーション" （意味的連想性）も重要な評価ファクターとなっており、コンテンツ全体で一貫して使用されているキーワードに基づいて、AI システムがそのブランドを特定のアイデア、質問、トピックに強く関連付けるようになっていることが報告されています。（出典：6sense） 「ABM」というキーワードを例にしたセマンティックアソシエーションのイメージ図 これらを踏まえ、ABM戦略にもとづくコンテンツ制作はもとよりターゲットを明確化にしたうえで、専門性の高いコンテンツ制作を行い、必要に応じて調査を行いながら客観的なファクト情報に裏打ちされた自社の強みなどを、独自性の高いブランドメッセージとして購買ファネルごとに発信する設計思想となっています。そのためABMコンテンツは、AI時代においても極めて評価されやすいものとなっています。 購買関係者へのコンテンツ解放 従来のBtoBマーケティングでは可能な限りリード件数を最大化させることを念頭に設計されるため、コンテンツ閲覧にはフォーム入力を必須とし、非公開の情報が多くなってしまいます。しかし、AI時代においてはこれらのゲートコンテンツは逆効果となり、AIに評価されずに今後さらに大きな機会損失に繋がることが予想されます。また購買ファネルの7割以上がアノニマスの状態で完了してしまうという現在のバイヤージャーニーにおいてもフォーム入力を必要とするゲートコンテンツは今後より一層、機能不全に陥ることが予想されます。 一方でTRENDEMONが提唱するABM戦略においてはコンテンツは基本的にはゲートコンテンツ化させずに可能な限り公開していくことを推奨しています。これはAIによる評価を優位にするだけではなく、BtoB購買において極めて重要であり、その理由の一つにBuying Group（購買関係者）の存在が大きく影響しています。 BtoB商材の場合には、購買に至るまでに一般的に社内で最低10名以上の関係者を巻き込む必要があります。その場合、関係者の役割ごとに当然必要とするコンテンツ情報が異なってくるため、仮に多くのコンテンツ情報をフォーム入力を必須とし非公開になっている場合に、Buying Group（購買関係者）とのエンゲージメントを構築していくことは極めて困難になります。したがって、過度なコンテンツのフォーム化はAI評価だけではなく、購買プロセスにおいても今後大きな足かせとなると考えられます。
https://www.tenable.com/ Tenable®, Inc. （テーナブル） ウェブ戦略ディレクター Limor Danai （リモール・ダナイ） 様 ＜Tenable社の事業内容＞ Tenable®は、エクスポージャー管理を提供する企業です。世界中で約43,000の組織が、サイバーリスクの把握と軽減のためにTenableを活用しています。Tenableの顧客には、Fortune 500企業の約60%、Global 2000企業の約40%、そして大規模な政府機関が含まれます。 Tenable社が抱えていた課題 Tenable のウェブサイトには、毎月 100 万人を超える訪問者が訪れます。 ダナイ氏は、Tenable のウェブサイトを訪れるさまざまなバイヤー担当者とすべてつながる方法を当時模索していました。コンバージョン率を単なる画面上の数字や達成すべき目標として捉えるのではなく、それ以上の視点で捉えたいと考えていました。 「マーケティングチームがこれらのターゲットの購買グループの各ペルソナに対してパーソナライズアプローチを行い、より迅速に、そしてより大量にリードからセールスへとつなげる必要があることを知っていました。しかし、 Tenableは多種多様な製品を提供しており、それぞれに個別の販売プロセスがあります。さらに困難なことに、訪問者一人ひとりはそれぞれ異なる要望やニーズを持っており、それに応じて対応する必要があります。」（ダナイ氏） この点を念頭に、ダナイ氏は、業界をリードする Tenable の製品をより効果的に紹介し、コンバージョン率を向上させるための創造的で効果的な方法を見つけることに尽力しました。 そこで、出会ったのがTRENDEMONでした。 ダナイ氏は、サイバーセキュリティの課題に対する適切なソリューションを求める潜在顧客にとって、これらのパーソナライズアプローチが最も重要な成功へのカギであることを理解していました。TenableはすでにMAツールを効果的に活用していましたが、ダナイ氏は、理想的な顧客プロファイル（ICP）のセグメント化において、匿名ファネル上のサイト内行動データをもとに効率化することができれば同社にとってさらなるメリットが得られると考えていました。 TRENDEMONに決めた理由 ダナイ氏がTRENDEMONを気に入ったポイントとして、まずワンタグを設置するだけで、複数ドメインでも簡単にセットアップできる点にあります。また、分析データから課題を発見し戦略を検討し施策を実行し最適化するまで、圧倒的なスピートでPDCAを回すことができる点を評価しています。 パーソナライズ活用事例 TRENDEMONでは下図のように企業属性データ、地理データ、Web サイトのエンゲージメントデータなど、さまざまなターゲティング オプションに基づいて、特定のターゲットグループを自動生成することが可能となっています。 「Tenableでは世界各地でサービスを提供しているため国別に施策を実装管理する必要がありますが、TRENDEMONでは簡単に国ごとに細やかなパーソナライズ設定が可能となっているため、施策回数と質ともに圧倒的に改善することができるようになっています。」（ダナイ氏） ターゲティング設定画面サンプル SQLにおけるCVRが8倍改善することに成功 導入してから１年後、Tenable社によるパーソナライズの取り組みは目覚ましい結果となっています。TRENDEMONのパーソナライゼーション機能を活用することで、Tenableは以下の成果を達成しました。 •MQL コンバージョン率が 7 倍向上 • SQL の影響によるコンバージョン率が 8 倍向上。 「TRENDEMONは、パーソナライゼーションの取り組みにおいて素晴らしいパートナーです。私たちのニーズを真摯に聞き入れ、導入が容易かつ、劇的に成果につながるソリューションを提供してくれました。」（ダナイ氏） セキュリティ業界のTOP企業がグローバルで導入 オンライン上での購買体験が主戦場となっているセキュリティ業界ではいかにサイト上で高いレベルでのパーソナライズ体験を構築できるかが今後の大きな勝敗の分かれ目となってくることが予想されます。
この度、TRENDEMON JAPANはITレビューでの2025年Summer GRID AWARDにてABM部門で【High Performer】を昨年に続き2年連続で受賞致しました。 総合評価では満足度No.1の4.3ポイントを獲得 今回のレビュー総合ポイントからも圧倒的に高い満足度を獲得することができたことを裏付けるようにTRENDEMONの実際のご利用企業様の平均継続率は９９％となっています。 ITreview内のTRENDEMONレビューページより 大手国内ツールを大幅に上回る評価を獲得 ITreview評価内訳 国内においては認知度ではまだ大きな課題は残されているものの、「機能満足度」「導入のしやすさ」では大幅に平均を上回る評価を獲得し、そして中でも海外ツール特有の言語の壁などで懸念されやすい「サポート品質」においては4.8ポイントと最も高い評価を頂く結果となりました。 今回のご愛用者様から頂いた貴重なご意見を踏まえ、これまで以上にご利用企業様のお役に立てるように、引き続き弊社一同、プロダクト機能及びサービスの改善並びに強化を図ってまいります。
この度、弊社は国内初となるターゲット企業のインテントデータをもとにしたコンテンツ制作支援サービスを圧倒的なコンテンツ制作実績を持つIDEATECH社と共に提供開始し、共同セミナーを開催致しました。 参加者の約９割以上から高い満足度を獲得 本セミナーではお陰様で想定を上回るご応募を頂き、参加者の９割以上の方から本サービスへの詳細お問い合わせを頂く結果となりました。そこで、今回特別にご視聴頂けなかった方のために期間限定で本ページより当日のセミナーをアーカイブコンテンツとして全編ノーカットで公開致しております。 是非ともこの機会にご視聴くださいませ！ https://www.youtube.com/watch?v=bVSXPAwScik 本サービスの限定資料も公開中！ 限定資料ダウンロードはこちら
この度、ABMソリューションを提供する「TRENDEMON（トレンデーモン）」 は、ABMに取り組む法人企業向けに『ABMコンテンツ制作支援サービス』をBtoBコンテンツ領域において圧倒的な実績と専門ノウハウを持つ株式会社IDEATECHと共に提供開始致しました。 国内初となるABM特化型のコンテンツ制作支援 現在、国内でもABM（アカウントベースド・マーケティング）に取り組むBtoB企業が急速に増加している一方で、ABMを実行する上で必要となるターゲット属性ごとのパーソナライズコンテンツ制作・拡充が大きな課題となっています。今回の制作支援スキームではTRENDEMONのABM機能を用い、コンテンツ消費傾向などのサイト行動データをもとに、ターゲット企業にとって必要な独自性の高いコンテンツを高精度に拡充することが可能となります。 デマンド創出から受注までに必要なコンテンツもフルファネルで支援可能に 本サービスでは、潜在フェーズにおけるデマンドジェネレーションから最終的な受注獲得までに必要なコンテンツを一気通貫で提供します。さらに、従来のような差別化しにくい量産型SEOコンテンツ制作支援とは一線を画し、ターゲット顧客の実際のサイト来訪データをもとに潜在的なニーズ・課題を発掘し、ターゲット企業が必要としている情報を踏まえた調査型の独自性の高いコンテンツ制作アプローチとなります。そのため潜在層のみならず、顕在層に対しても客観的な調査データをもとに自社の強みを最大限訴求していくことが可能となります。 制作だけではなく、AIによるエンゲージメント強化まで対応 今回の支援領域では単なるコンテンツ制作に留まらず、サイト内のエンゲージメント強化までを支援対象としています。TRENDEMONのAIが搭載された最新のパーソナライゼーション機能を用い、ターゲット企業に対してエンゲージメントレベルに合わせたコンテンツを匿名ファネル上からベストタイミングで自動的にレコメンドすることが可能となります。 驚異のROI800%を叩き出した制作支援スキーム すでに本スキームを先行活用した企業では以下の成果がすでに確認されています。 ・アウトバウンドでも接触できなかったターゲット企業との接点創出と、そのタッチポイントの可視化 ・これまで獲得できなかったターゲット企業担当者からのリード獲得 ・ターゲット企業からの商談及び・受注の獲得 などによって本取り組みのROIとして最終的に８００%以上の驚異的な成果が出ています。 自社の訴求価値とターゲットが求める価値をマッチングさせる 本スキームでは事前にヒアリングを行い、自社目線での押し出したい価値と顧客が感じている顧客目線での価値を明らかにしていきます。その方法として現状の自社のバリューを整理するための上図の概念図を用いて説明すると、左上の①は自社と顧客も共に認識している「価値」=Value Matchingしている理想の状態となります。 しかし、多くの企業では①を自社が訴求したいものと混同してしまうケースが多くあり、ターゲットとなる顧客に刺さらないコンテンツを量産してしまうことがあります。 本スキームでは詳細なヒアリングをもとに右上の②のような「自社が気づいていない顧客が感じている価値」や③の「顧客が知らない自社のみが認識している価値」をそれぞれ明らかにし、ターゲットが必要としている情報と自社の価値を適合させ①のValue Matchingの領域を拡大していくために必要なコンテンツを拡充していきます。 ※本サービスの詳細概要については下記よりフォーム入力なしでそのままご覧頂けます。 概要資料をダウンロードする
https://monday.com/ この度、NASDAQ上場企業として、世界的な経済誌「Forbes Cloud100」に選出され、２０２４年にはARR１０億ドル（約1500億円）に到達したmonday.com社のグローバルサイトにおけるABMツールとしてTRENDEMONの本格導入が開始されました。 グローバルサイトに国内で唯一対応できるABMツール 世界中で２２万社以上の企業で導入されているmonday.comでは様々な国ごとのサイトページを運用し、多くのコンテンツが格納されています。TRENDEMONではダッシュボード上で言語エリア単位でも容易にページ管理が可能となり、計測そして記事ごとの分析からパーソナライゼーション施策まで一気通貫で行うことが可能となります。 ダッシュボードSampleイメージ 高度なパーソナライズ施策が格段に簡単に TRENDEMONでは高度かつ多彩なパーソナライゼーション機能（コンテンツ回遊レコメンド、サーベイ、ABテスト、リード獲得）を提供しています。 ターゲティングも自由自在に オファーしたいレコメンド対象者も来訪属性（国、企業名、業界、企業サイズ）に合わせて誰でも簡単にノーコードで自由自在にターゲティングが可能となります。そのため、monday.com社をはじめ、多くのグローバルビジネスを展開する法人企業サイトでTRENDEMONのパーソナライゼーション機能は特に活用が急速に拡大しています。
BtoBサイトが抱える深刻な課題 TRENDEMONによるBtoBサイトにおける購買企業の来訪エンゲージメント調査結果（2023-2024） TRENDEMONによる最新調査の結果では、BtoBサイトに来訪する１企業あたりの平均UU数が増加傾向にあるものの、セッション数や読了数などのエンゲージメントは低下傾向にあります。これは情報収集としてWebサイトが買い手である購買企業にとってより重要になっている一方で、売り手側の企業担当者が自社サイトを十分に活かしきれておらず、大きな機会損失を起こし続けていることを意味しています。 Web接客ツールがBtoBサイト改善で通用しない理由 直近にかけて、TRENDEMONのもとに訪れる企業担当者様から、「従来の接客ツールでは改善成果を上げることが難しくなった」という声を多く聞きます。その原因を紐解くにあたって、BtoBの購買プロセスについて整理したいと思います。 まず、BtoBとBtoCでは購買プロセスが大きく異なります。BtoCであれば一人のユーザーに対してアプローチすれば購買が多くの場合成立します。一方で購買単価が高いBtoB商材では、購買意思決定までに複数関係者の合意を得る必要があります。そのため、「個人」を追いかけるだけでは最終的な成果を出すことは極めて難しく、企業単位でエンゲージメントの高まりをモニタリングし、向上させていくことが常に求められます。 従来の接客ツールでは「アカウント」の概念がなく、また計測データの限界や機能面でもBtoB特有のパーソナライズ施策を適切に行うことが多くの場合できません。 アノニマス領域の拡大 そして現在、国内外問わずBtoBの世界で大きな問題となっているのが「購買担当者のアノニマス化」です。今や、購買企業の担当者はこれまでのように簡単に個人情報を売り手に共有することはありません。現にBtoBサイトのリード獲得におけるCVRは約５%とされ、低水準のまま推移しています。これは、買い手が情報を探しにサイト来訪しても匿名対策ができていない接客ツールではどのようなコンテンツを提供すればよいのか分からないため、当然CVどころかエンゲージメントすらも獲得することができません。 このように国内の多くのBtoBサイトでは機能不全に陥っているため、早急なWebサイトのエンゲージメント対策が必要とされています。 BtoBサイトに必要な３つの機能 1. アノニマス対策（来訪企業の可視化） 来訪企業がどのような業界に属しているのか、企業規模がどのようなサイズなのかによって抱える課題、ニーズなどは異なります。そのため、来訪のタイミングで適切にそれぞれの企業属性に対してパーソナライズ施策が必要とされます。TRENDEMONでは世界で最も高い捕捉率で来訪企業を可視化することが可能となります。 2. アカウントモニタリング機能 TRENDEMONによるアカウントエンゲージメントのモニタリング画面イメージ 来訪企業を可視化するだけでは、最終的な成果を創出することはできません。ここで重要なのはアカウント（企業）単位でエンゲージメントの高まりをモニタリングすることです。BtoB商材が購買されるまでに平均で１０名以上の関係者を巻き込む必要があるのは一般的に知られていますが、実際に多くのマーケティング担当者がここまで可視化モニタリングしているケースは非常に少ないのではないでしょうか？海外のマーケティング担当者、また国内のTRENDEMONをご利用頂いているマーケティング担当者は徐々にKPIをリード件数ではなく、アカウントエンゲージメントにシフトしています。 3. パーソナライゼーション 最後に、BtoBサイトでは「パーソナライゼーション」機能が必要となります。パーソナライゼーションではより高度なターゲティングが可能となり、AIによる長期のジャーニー計測データをもとにベストタイミングで最も適切なコンテンツを自動レコメンドすることが可能となります。 TRENDEMONではパーソナライゼーションにおいて多彩なエンゲージメント強化機能を提供しています。 施策イメージ 施策イメージ パーソナライズ施策で圧倒的な成果を創出 実際に下図は施策イメージ図ですが、国内のお客様での改善成果として従来のブロードによるリード獲得施策とパーソナライズ施策を比較した結果、CTRでは最大で約１５倍、CVRでは最大で１０倍の改善成果を創出しています。 パーソナライゼーション施策のインパクト 国内でABMカテゴリーで満足度No.1を獲得 現在、TRENDEMONは国内外のグローバル企業を中心にご利用が急拡大しています。また、日本では唯一、ABMのリーディングカンパニーである6sense、Demandbaseのオフィシャルパートナーとしてグローバル企業のマーケティング活動をバックアップしています。
HubSpot上でTRENDEMONのABMデータを連携表示 TRENDEMONでは、Webサイトのトラフィックデータを取得し、アカウントレベルで集計解析することで、当社のプラットフォームを通じて貴重な洞察を提供しています。 このたび、HubSpot内で同じ企業レベルのインサイトに直接アクセスできるようになりました。 この統合により、データを活用してワークフローをトリガーしたり、マーケティングチームや営業チームがターゲット企業が貴社のウェブサイトやコンテンツとどのようにやり取りしているかをより深く理解したりすることができます。 以下の手順に従って、Trendemonの企業レベルのデータをHubSpotでご覧ください。 HubSpotで新しい会社レベルのプロパティを作成する。 Trendemonの各企業レベルデータポイントは、HubSpotの専用プロパティに入力されます。 例えば、「企業セグメント」と「企業エンゲージメントページ」の両方をトラッキングしたい場合、各データポイントを容易にするために、Hubspot内で2つのプロパティを作成する必要があります。 既存のフィールドと競合する可能性を防ぐため、各プロパティ名の先頭を「trd_」とすることで、弊社の命名規則に従う必要があります。 以下の手順に従って、HubSpotで会社レベルのプロパティを新規作成します ハブスポットの「会社」セクションに移動し、「アクション → プロパティの編集」をクリックします Create Propertyをクリックします Details "セクションで、プロパティのラベルに "trd_"で始まる名前を付けます（例：trd_segment、trd_company_engagementなど プロパティを関連付けたいグループを選択します（例：会社のアクティビティ） フィールドタイプで単一行テキストを選択します そしてCreateをクリックします ハブスポット内の企業エンゲージメントページを表示する Trendemonは、ウェブサイトを訪問する各アカウント専用の企業エンゲージメントページを生成します。 このページには、総訪問者数、ページビュー数、目標達成数などの集計指標、および個々のジャーニーの詳細な内訳が含まれ、すべてのページビューとアクションが表示されます。 さらに、AIを活用したカンパニージャーニーサマリーでは、関心、エンゲージメント、インテントの主要トピックをハイライトし、貴重なインサイトを一目で把握できます。 この包括的なビューにHubSpot内から直接アクセスできるようになり、マーケティングチームとセールスチームは関連する企業データを一箇所で確認し、これらのインサイトに基づいてアクションを起こすことができます。 Trendemonは、この企業エンゲージメントページへのリンクを直接Hubspotに送信し、Hubspotに存在し、Webサイトを訪問した企業ごとにこのフィールドに入力します。 最初のステップは、企業エンゲージメントページへのリンクが入力される新しい企業レベルのプロパティをHubspot内に作成することです（上記のセクションを参照）。 次のステップは、このプロパティをTrendemonプラットフォーム内で設定することです。 Configure → Account Setup → Integrationsに移動し、Hubspotの歯車アイコンをクリックし、「Configure」を選択します Hubspot field for Account Engagement Page」の下にある、Hubspotで作成したアカウント・エンゲージメント・プロパティを選択し、「Save」をクリックします この新しいプロパティをハブスポットに表示するには、ハブスポット内の特定の企業ページに移動します。 次に、アクション → プロパティのカスタマイズをクリックします 作成した新しいプロパティを検索して選択し、「Save」をクリックします そして、会社のメインビューの下にある「この会社について」に新しいプロパティが表示されるようになります。 ハブスポット内で企業セグメントを表示する Trendemonでは、カスタムルールに基づいてターゲット企業をグループ化するセグメントを作成できます。 セグメント作成の詳細については、こちらのナレッジベース記事を参照してください。 Trendemonの企業セグメントの値をHubSpotに送信すると、このデータに基づいてワークフローをトリガーできます。 例えば、「エンゲージドファイナンスICPS」セグメント内のすべての企業にナーチャシーケンスを送信できます。 1つの企業がTrendemonの複数のセグメントに属している場合、すべてのセグメント値がカンマ区切りでHubSpotに送信されます。 最初のステップは、ハブスポット内でセグメント値を入力する新しい企業レベルのプロパティを作成することです（上記のセクションを参照）。 次のステップは、Trendemonプラットフォーム内でこのプロパティを設定することです。 [設定]→[アカウント設定]→[統合]に移動し、Hubspotの歯車アイコンをクリックし、[設定]を選択します アカウントセグメントのHubspotフィールド」でHubspotで作成したセグメントプロパティを選択し、「保存」をクリックします Hubspotでこの新しいプロパティを表示するには、Hubspot内の特定の企業ページに移動します。 次に、アクション → プロパティのカスタマイズをクリックします 作成した新しいプロパティを検索して選択し、「Save」をクリックします アカウントのメインビューの下にある「この会社について」セクションの下に新しいプロパティを見ることができるようになります。
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